現在、投資家の間で最も懸念されているのが、中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の高騰です。

アメリカによるイラン攻撃、そしてそれに対するイランの執拗な報復のニュースは、世界経済に暗い影を落としています。
特に「ホルムズ海峡」が封鎖され、タンカーの往来が途絶える事態になれば、原油価格が跳ね上がり、世界経済、ひいては株式市場に壊滅的な影響を与える可能性があります。

この状況は、1970年代に世界を震撼させた「オイルショック」の時代を強く彷彿とさせます。
歴史は全く同じようには繰り返しませんが、かつて起きたことを深く理解することで、これから私たちが直面するリスクを予測し、取るべき行動を明らかにすることができるはずです。

第1次オイルショック（1973年）で何が起きたのか

かつて1973年に発生した第1次オイルショックを振り返ってみましょう。

発端は第4次中東戦争でした。
これに際してOPEC（石油輸出国機構）が西側諸国に対して石油の禁輸措置を行い、エネルギー供給を「武器」として使ったのです。

当時の世界は今以上に中東の原油に依存していたため、混乱は凄まじいものでした。
日本国内では「店頭からトイレットペーパーがなくなる」というデマからパニックが起き、社会が大きく揺れました。

具体的な数字で見ると、原油価格は1バレルあたり3ドルから12ドルへと、わずかな期間で約4倍にまで高騰しました。
その結果として「強乱物価」と呼ばれる凄まじいインフレが発生し、日本のインフレ率は23%、米国でも11%という、現代では考えられないような数値を記録したのです。

オイルショックが株式市場に刻んだ深い傷跡

この経済の混乱は、株式市場に容赦なく襲いかかりました。

日経平均株価は一時37%も下落し、米国のダウ平均に至っては45%という、ほぼ半値に近い暴落を経験しました。

この時期に世界を苦しめたのが「スタグフレーション」です。
通常、インフレは景気が良い時に起きますが、スタグフレーションは「不況なのに物価だけが上がる」という、投資家にとっても生活者にとっても最悪の状態を指します。

米国株の歴史において、この1970年代後半から1980年代前半は「株式の死」とも呼ばれるほど暗い時代でした。
1973年の暴落後、株価は1年ほどで一旦リバウンドしましたが、その後は1980年代初頭まで長らくボックス圏での推移となり、ほとんど右肩上がりの成長が見られない停滞期が続いたのです。

なぜ日本は米国を上回る成長を遂げたのか

しかし興味深いことに、この「株式の死」の時代において、日本株は米国株とは異なる「デカップリング（切り離し）」の動きを見せました。

日経平均のチャートを長期で見ると、オイルショックで一時的に下がったものの、全体としては右肩上がりを維持していたのです。

出典：macrotrends

なぜ日本だけが成長できたのでしょうか。

それは、日本がこの危機を機にドラスティックな「経済の構造改革」を行ったからです。

それまでの日本は、石油を大量に消費する「重厚長大産業（造船、石油化学など）」が経済を支えていました。
しかし、原油が高騰したことでこれらの産業が立ち行かなくなることを察知し、石油を使わない、あるいは効率的に使う産業へとシフトしたのです。
具体的には、半導体産業への注力や、トヨタに代表される「低燃費で高品質な自動車」の開発です。
この省エネ技術による産業構造の改善こそが、米国が停滞する中で日本株が独歩高を演じた背景にありました。

当時と決定的に異なる「原油供給網」

では、現在再びオイルショックが起きた場合、当時と同じように価格が4倍にまで跳ね上がるのでしょうか。

結論から言えば、そこまでの極端な上昇は起きにくいと考えられます。

理由はいくつかありますが、まず「原油の調達先」が分散されたことが挙げられます。
例えばサウジアラビアなどは、ホルムズ海峡を通らなくても反対側の紅海から出荷できるようパイプラインを整備しています。

また、最大の変化は米国の「シェール・オイル」の存在です。
かつての米国は石油の輸入国でしたが、現在は世界有数の輸出国となっています。

このシェール・オイルには「採算ライン（原油を掘って利益が出る価格）」があり、それがおよそ70ドルから80ドルとされています。
原油価格がこれを超えて上がれば、米国のシェール業者が「今こそ儲け時だ」と増産に踏み切るため、供給が増えて価格にキャップ（上限）がかかるのです。

したがって、原油価格の問題だけを見れば、かつてのような壊滅的な上昇は抑制される構造になっています。

投資家が最も警戒すべき「インフレ・金利・株価」の三角関係

原油価格そのものよりも、現代の投資家が注意すべきは「社会全体のインフレと金利」の関係です。

原油価格がじわじわと高止まりすれば、輸送費や製品価格を通じてインフレが加速します。
中央銀行であるFRBは、庶民の生活を守るためにインフレを抑えなければならず、そのための唯一の武器が「金利の引き上げ（金融引き締め）」です。

金利が上がると、株式の価値計算における割引率が上がるため、株価は下がりやすくなります。
実際、2022年にも金利上昇によってGoogleやMicrosoftの株価が大きく調整した時期がありました。
トランプ前大統領がイラン情勢に高を括っていられないのは、インフレが再燃して金利が下がらず、株価が暴落すれば、それが自身の支持率低下に直結することを熟知しているからです。
1973年の時も、インフレを抑えるための過剰な利上げが、その後の米国株の長期低迷を招いた一因となりました。

AIブームはエネルギー問題？

世の中はAIブームの真っ只中となっていますが、AIを動かすには膨大な「電力」が必要です。

AIに1回問い合わせをするだけで、通常のGoogle検索1回の10倍の電力が消費されるという試算があります。
データセンターの電力需要は、2023年から2030年にかけて10倍、あるいは指数関数的にそれ以上に増える可能性があります。

AIがより高度な推論（思考回路を巡らせること）を行えば行うほど、電力消費は凄まじいものになります。

エネルギー価格高騰がもたらす「スタグフレーション」

もしオイルショックによって電気代が高騰すれば、AIブームはどうなるでしょうか。

現在、OpenAIなどの企業は膨大な赤字を出しながらサービスを提供していると言われていますが、電力コストが跳ね上がれば、利用料金を大幅に引き上げざるを得なくなります。

「AIは確かに凄いが、人間を雇うよりはるかに金がかかる金食い虫だ」という認識が広がれば、現在株式市場を支えているAIデータセンター建設やAI投資のブームは一気に冷え込むでしょう。
AIという成長の柱が折れ、コスト高による不況だけが残れば、それはまさに「現代版スタグフレーション」の再来となります。

一方で、この危機は「省電力技術」を持つ企業にとっては最大のチャンスとなります。
かつての日本車が燃費の良さで世界を制したように、より少ない電力でAIを動かせる半導体や材料、そして安定した電力を供給できる「原子力発電」関連の技術を持つ企業は、これからのエネルギー制約時代において圧倒的な強みを発揮するはずです。

恩恵を受ける業界と避けるべき業界

過去の教訓と現代の構造を踏まえ、注目すべきセクターを整理します。

恩恵を受けるセクター

原油高の直接のメリットがある「商社」や「エネルギー関連」の企業には要注目です。

また、地政学リスクの高まりから「防衛関連」も注目されます。

長期的には、エネルギー供給の鍵を握る「原子力関連」や、省電力技術に強みを持つ「省電力半導体・材料メーカー」が非常に有望です。

避けるべき・警戒すべきセクター

燃料費が直撃する「航空」や、原材料費が上がる「化学（一部）」の分野には注意が必要です。

特に「EV（電気自動車）」に関しては、世界的な電力不足が深刻化する中で、貴重な電力を自動車に回す余裕がなくなり、ブームがさらにしぼむ可能性があります。
むしろ、車の中で自ら発電して走る「内燃機関（ガソリン車・ハイブリッド車）」の価値が再評価されるかもしれません。

また、インフレで売れないのに原価が上がる「小売・内需系」も、スタグフレーション下では厳しい戦いを強いられます。

長期投資家としての視点

私たちは今、歴史の転換点に立っています。

短期的に原油価格の上昇にベットするのも一つの手法ですが、私たち長期投資家が目を向けるべきは、このエネルギー危機を乗り越えるための「技術」を持つ企業です。

1970年代の日本がそうであったように、厳しい環境下でこそ、真に効率的で社会に必要な技術が花開きます。
株価が大きく下落する局面は、そうした「本物の企業」を安値で拾う絶好のチャンスでもあります。

株価が急激に上昇する「稲妻が輝く瞬間」は、往々にして市場が絶望に包まれている時に訪れます。
歴史から学び、冷静に準備を整えた投資家だけが、その恩恵を享受できるのです。