東京エレクトロン（8035）が高値を更新し続けています。３ヶ月の上昇率は約３割にのぼり、2000年以来17年ぶりの水準です。

その理由は、好調な業績にあります。先日発表された2017年３月期決算では、過去最高の当期純利益を記録しました。

東京エレクトロンは「半導体製造装置」を製造し、サムスン（韓国）やインテル（米国）、TSMC（台湾）などの半導体メーカーへ納入しています。半導体メーカーはその先の最終製品メーカーへ半導体を供給します。

半導体需要は長期的な拡大が予想されています。半導体が欠かせないスマートフォンやデータセンター、IoT機器の発達がその裏付けとなります。

しかし、この数ヶ月〜１年の需要拡大は必ずしも長期トレンドに乗ったものではないと考えます。その要因は中国です。中国では、政府主導で落ち込みそうな需要にテコ入れを行い、スマートフォンなどデジタル製品の増産を続けています。

半導体の種別で言えば、世界市場におけるDRAMの約半分、フラッシュメモリ３分の１を中国が消費していることから、その影響は多大です。

一方で、中国における半導体生産の世界シェアは数％にすぎません。東京エレクトロンの販売先でも中国は12%にすぎず、30%の台湾や18%の韓国とは開きがあります。まだ技術が十分ではないのでしょう。

投資家の関心は、この需要拡大がどこまで続くのかということです。長期的には半導体市場は拡大を続けると考えられますが、前述のように長期トレンドからは大きく上振れしていると考えます。

中国での半導体需要はどこかで必ず限界がきます。スマートフォンは世界中に行き渡りつつあり、そこからいくらIoTが拡大すると言っても、スマートフォンに匹敵するようなブームを生み出すのは容易ではありません。

最終製品への需要がなければ、設備投資は行われません。設備投資は景気の波が色濃く反映されるものですから、東京エレクトロンのような会社の業績は大きく下振れします。東京エレクトロンの売上高は2008年から2010年にかけて半減しました（9,060億円→4,186億円）。

また、東京エレクトロンは世界シェア４位と市場を独占しているわけでもないので、長期的には競争に晒され続けるでしょう。

以上より、業績の好調は一時的なものであると考えます。バリュー株投資家としては、手を出せる状況ではありません。