バリュー投資家の視点は「多数派」とは異なります。市場から見過ごされている銘柄にこそ、割安株が眠っていると考えるからです。逆に、多くの人が群がる人気銘柄には思わぬリスクが潜みます。この記事では、最近の経済動向から、バリュー投資家として注目する業種と警戒する業種を紹介します。
バフェットも注目する原油関係
バリュー投資家として最もホットな業種は原油関係です。原油価格は2014年半ばごろより下落し、足下ではそれ以前の半値以下の価格となっています。
出典：世界経済のネタ帳
原油価格の下落に伴い、資源開発や石油元売り会社等の業績は悪化し、株価も下落しています。以下の記事で紹介した商社もそのうちの１社と言えます。
原油価格がさらに下がるのか、はたまた底を打って反転するのかは連日新聞でも大きく取り上げられています。しかし、私がこの業界に注目する理由は反転する方に賭けているからではありません。
長期的に考えると、世界から原油の需要がなくなることは考えにくいです。したがって、原油関連企業の必要性がなくなることはないでしょう。この苦境を生き残ることができれば、むしろ企業体質は強化される可能性があります。
代表的な例がJXホールディングスです。同社は原油価格の下落で昨年度約1,500億円の経常損失を計上しましたが、これは石油在庫の価格を見直したことによる会計上の損失にすぎません。それを除くと約2,600億円の経常黒字となり、経営上は問題ないことがわかります。
JXの付加価値は、石油精製や石化製品の製造にあります。つまり、原油に需要がある以上、企業の本質的な価値は原油価格とはあまり関係がないのです。原油価格が落ち着きを見せれば、業績も安定するでしょう。
さらに、石油元売り業界には再編の波が訪れています。昨年、業界２位の出光興産と５位の昭和シェルの統合を皮切りに、１位のJXは３位の東燃ゼネラルと統合することを発表しました。業界再編で競争相手が少なくなるほど、残った会社は利益を出しやすくなります。
実は最近、ウォーレン・バフェットも米国の石油会社・フィリップス66に投資しています。この動きにも大いに注目すべきでしょう。
バフェット氏 株下落で大損の中、エネルギー会社に投資 原油の需要に着目？（ZUU Online）
スマホ関連の製造業には警戒
バリュー投資家が最も警戒するのは、株価が本来の価値を大きく上回ってしまうバブルです。今のところ、高すぎるPER水準にある業種は見当たりませんが、よく見るとバブルとは言えないまでも注意すべきところはあります。
輸出や海外販売比率の高い製造業は警戒したほうがいいと考えています。アベノミクスで円安が進行し、これらの企業は利益を大きく伸ばしました。しかし、逆に円高になれば利益が減ってしまうことを意味します。今のPERが正当化できる水準でも、利益が減るとなれば途端に割高となり、株価下落のリスクをはらんでいます。
スマートフォン関連の製造業は特に注意が必要です。最大市場である中国のスマートフォン普及率は昨年時点で74%を超え、成長が鈍化しています。円高とスマートフォン出荷台数の減少が同時に起これば、その会社の業績に大きな打撃を与えることになります。
スマートフォンの部品を供給する村田製作所は、表面上のPERは約15倍と平均並みですが、これはあくまで絶好調時の利益に対するPERです。為替やスマートフォン市場頭打ちのリスクを考えると、額面通りに受け取っていいかどうか、よく考えたほうが良いでしょう。
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