究極の厳選投資「1銘柄投資」はアリか?
世間では「分散投資」の重要性が語られますが、それは平均的な結果を生み出すだけです。株式投資や企業分析が好きな人なら、内容を熟知した少数の銘柄に投資したほうが、よほど効率よく資産を増やせます。
世間では「分散投資」の重要性が語られますが、それは平均的な結果を生み出すだけです。株式投資や企業分析が好きな人なら、内容を熟知した少数の銘柄に投資したほうが、よほど効率よく資産を増やせます。
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バフェットの名言に「潮が引いた時に、初めて誰が裸で泳いでいたかわかる」とあります。相場の下落局面にこそ、正しい投資をしていたかどうか分るということです。 上昇局面で利益を上げるのはさほど難しいことではありません。しかし、…
大塚家具(8186)は、約2年前に創業者の大塚勝久氏と娘の久美子氏が経営方針を巡って対立し、壮絶な委任状合戦を繰り広げた結果、久美子氏が「勝利」しました。しかし、話はこれで終わりではありません。これからが傾きかけた大塚家…
今年も米経済紙フォーブスによる長者番付が発表され、ウォーレン・バフェットはマイクロソフトのビル・ゲイツに次いで世界第2位の大金持ちとなりました。 バフェットがCEOを務めるバークシャー・ハサウェイは投資会社と見られること…
シャープ(6753)の株価が急伸しています。鴻海による買収以降、株価は100円台に低迷していましたが、昨日(2017年3月14日)400円を突破し、時価総額は8年ぶりに2兆円を回復しました。
マネーボイスに記事を寄稿しました。 糸井重里氏が代表取締役を務める「株式会社ほぼ日」が3月16日、ジャスダック市場に新規上場します。しかし、この会社の上場に対する考え方は非常に独特です。社長である糸井氏自ら「利益を目的と…
バリュー(割安)株と一口に言っても、その特徴は様々です。何を基準とするかによって割安の中身が異なるからです。その中で私が推奨する銘柄は、大きく3つの特徴に分けられます。その3つとは「敗者復活銘柄」「安定循環銘柄」「成長割…
当社が2016年8月13日付のレポートで推奨したJXホールディングス(5020)が45%上昇し、目標株価に近づいたため、本日(2017年3月2日)売却の助言を行いました。 本銘柄は当社レポートの創刊号で推奨したものです。…
ダウ平均は金曜まで11営業日連続で最高値を更新しました。先週に引き続き、トランプ政権の減税策に期待が集まっているようです。 一方で、米国株の出来高はさほど盛り上がっていないことや、米国金利が下落するなど安全資産に資金が集…
まぐまぐの金融情報メディア「マネーボイス」に記事を寄稿しました。ぜひご覧ください。 東芝ショック4つのシナリオ~経営破綻確率は15%、上場廃止は五分五分
この数ヶ月、トランプ大統領の言動が市場の動きを左右しています。従来の大統領であれば、分析すべきはその政治信念ですが、彼の場合その特異な性格を分析した方が行動原理がわかりやすいでしょう。トランプ大統領の性格とは「究極の自己…
ダウ平均が史上最高値となる2万ドルを突破しました。初めて1万ドルを突破した1999年から約18年で2倍になった計算です。一方で、同期間の日経平均株価の上昇率はダウ平均を大きく下回ります。しかし、それだけで米国株の方が日本…
マネーボイスに記事を寄稿しました。トヨタの企業分析です。 5年ぶり減収減益 トヨタが怯える「トランプ以外」の隠れリスクとは?
株式市場を大きく動かしているのが機関投資家です。多くの個人投資家にとって機関投資家は未知の存在ですが、実際に売買を行っているのはあくまでひとりの人間です。その行動特性を知れば、個人投資家が機関投資家を上回ることは難しくあ…
個人型確定拠出年金、通称iDeCo(イデコ)の適用範囲がこの1月に拡大され、ほとんど全ての現役世代が対象となりました。確定拠出年金は任意の積立型年金であり、大きな減税メリットが受けられます。当社では、確定拠出年金とバリュ…
株式市場の代表的な理論に、「効率的市場仮説」というものがあります。これは、株式市場におけるあらゆる情報は、公表された時点で瞬時に株価に反映され、その結果株価はいつも適正な価値を反映しているという考え方です。
トランプ相場で保有株が上昇し、ほくほく顔の投資家は多いことと思います。しかし、問題は株価が上昇した銘柄をいつ売却するかです。上昇した株価がずっと高いままであることはなく、またいつか下がる可能性もあります。
タカタ(7312)の株価が連日ストップ高となっています。エアバッグの欠陥問題により昨年大きく値を下げていましたが、米司法当局との和解のニュースが伝わり、状況を楽観視した投資家の買いが進んでいるようです。しかし、私は本当の…
東芝(6502)が、年末に驚きの発表をしました。昨年買収した原子力関係子会社の状況が当初想定より厳しく、数千億円にものぼる減損損失を計上する可能性があるというのです。